「二次電池の技術動向と未来展望を明かす」

民間関連 10/02/2020

東洋システム社長庄司氏、STFセミナーで危険なリチウム電池画像公開

 リチウム電池の危険な画像などを初公開したSTFセミナーが、このほど、きゅりあん(東京・品川区)で開催された。東洋システム社長の庄司秀樹氏が講演したもので、「二次電池に関する内外の技術動向と将来展望」と題して行われた。大手、中小の経営者や大学教授などを含む51人限定の同セミナーに参加した視聴者は、とんでもない二次電池などの危険性実験映像に驚いていた。このセミナーは、NPO法人である科学技術者フォーラム(後藤幸子理事長、東京都台東区)の第211回STFセミナーで行われたもの。

 庄司社長は、二次電池の研究開発に不可欠な試作装置、安全評価試験装置などの分野で使用される治具や各種機械を顧客のニーズに応じて提供している。二次電池の基礎から応用、技術動向を分かりやすく講話した。
充放電評価装置、電池試作・安全性試験装置、電池パック・電流センサー、受託評価製品とサービスの流れから説明した。自動車メーカーを含めた電池関連業界の物販関係、約 5年で築きあげた多種多様な電池評価ラインアップの受託、バッテリー産業は20兆円が期待され、福島県もイノベーションコースト構想に取り組む事実。世界各国におけるリチウムイオン電池の投資や加速、ZEVやNEV(2020年までに200万台生産目標)など規制で自動車環境規制強化のわが国の危機、ニカド電池やニッケル電池の約3倍の高電圧を得られるリチウムイオンのエネルギー密度などのほか小型、軽量化のメリット、環境にやさしく長寿命、自己放電率が低いなどの特長がある。

 さらに、庄司社長は、電池の事故が相次いでおり、安全性が求められている。ノートパソコンから出火した事故もあった。JIS C8714強制内部短絡試験が制定されているが、不良の電池が出回っているとも指摘され、不燃ごみ破砕処理施設では発火発煙は238件(2019年1月から11月=山形県の立谷川リサイクルセンターの事例)で、146件の約60%がリチウムイオン電池の原因である。電池工業会の調査量を大幅に超えているという。このセミナーでは、釘刺し試験や過充電試験時に発生するガスの分析など実際に行われた評価テストの画像を初めて公開した。これら正常な電池や危険な電池も含め、安全性試験や評価テストの説明に受講者は関心を寄せていた。このほか、わが国のバッテリー産業が集中している主な地域は、大阪、愛知、静岡などで多く、南海トラフ地震発生の場合は、被害100兆円を上回る額が、死者は23万人以上が想定されることも説明した。また、福島県いわき市の人口は減るばかりであり、転出した若者が戻ってこない理由や産業誘致に欠陥も指摘、バッテリーバレー構想の必要性を訴えた。 豊かな産業を築き、豊かな市民生活の必要性も指摘した。モノづくり産業を支える未来のエンジニアを育成するため小中校大の一貫し技術教育も大切と、トヨタ自動車の協力を得て、2016年から工業系生徒を延べ約1500人を招請し、LFA MIRAI試乗会、モノづくりの教育を実施している。

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